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腰痛で仕事を辞める前に考えるべき3つの問題

2016.12.19

腰痛というのは厄介です。

なにせ体を動かすときには必ず使う部位ですから、腰痛がひどくなると日常生活にすら支障をきたすことになります。

仕事が原因であれば、辞めるというのが一つの解決ではありますが、その前に3つの問題についてきちんと考えておきましょう。

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仕事を辞める前に腰痛の原因を知っておこう

腰痛といってもその原因はたくさんあります。

介護職や重い荷物を運ぶ仕事をしている宅配業や引っ越し業に従事している人、また長時間同じ姿勢でいなければいけない事務職や長距離ドライバーなどは腰痛に苦しむ人が多いと聞きます。

またそういった職業でなくても、ストレスからでも腰痛になることはあるのです。

あなたが抱えている腰痛の原因をまず突き止めた方がいいでしょう。

例えば「腰椎椎間板ヘルニア」や「脊柱管狭窄症」などは腰痛の原因として多くの人が診断されています。これもその度合いに応じて入院や手術が必要になるのです。

他にも過去に経験したぎっくり腰が原因という事もあります。

とにかく腰の病気はたくさんありますので、自分の症状が何に由来しているのかを確認する必要があります。

というのも、腰痛の原因が今の業務内容に原因があるのか、それとも生活習慣によるものか、慢性のものか、一時的なものかによってこれからの対応が変わってくるからです。

腰痛で仕事を辞める前に考えよう!経済的な問題について

とにかく腰が痛い。とても仕事が出来ない。だから辞めたい。

気持ちは判ります。また体を使う仕事であれば猶更でしょう。しかし、経済的な問題をよく考えた上で退職のタイミングを取りましょう。

基本的に失業保険は自己都合の退職の場合は、3か月たたないと給付されません。給付期間はその会社に勤めていた期間によって違います。1年以上10年未満であれば90日間給付されます。1年未満の場合は給付されません。

ちなみに会社都合で退職、つまりクビになった時は、1年未満でも90日間支給されます。後は年齢に応じて、支給期間が変わってきます。その上1週間の待期期間後に支給が開始になります。

経済的な面で言えば、会社にクビにされた方が早く、そして年齢に応じて支給期間が長くなるのでお得なのですが、ただ会社からクビにされた事実が、就職活動に影響を及ぼす可能性もあります。

会社を自己都合で退職すると最低でも3か月+1週間は自己資金で生活しなくてはいけません。また在職期間が1年に満たない場合は失業保険すら出ないので、辞める時にはそういう点も考慮しましょう。

腰痛で仕事を辞める前に考えよう!再就職の問題

前述したように、腰痛の原因が仕事に由来するのであれば、同じ業種の仕事に再就職すると同じ事を繰り返すことになります。そのためにも、どういった職種の仕事を希望するのかをきちんと考えましょう。

腰痛の原因にもよりますが、多くの場合はしばらく安静が求められると思います。できればその休養期間に何か資格を取得する事をオススメします。

まだまだ再就職も厳しい時代ですから、資格があれば就職できるというほど世間は甘くありませんが、ないよりはあった方がいいです。

資格を選ぶポイントは「簡単に誰でも取れる資格」にはあまり価値はありません。そのために多少その分野に関する難易度がある資格であると、資格を取って有利になる事はあると思います。
また今はどの業種だろうとパソコンは使えて当たり前です。苦手な人は人並みに使えるようにしておいた方がいいでしょう。

マイクロソフト オフィス スペシャリスト(通称MOS)はパソコンのオフィス系のソフトの資格です。これがあるから就職有利になるという訳ではないのですが、この資格を持っていると、エクセルやワードが使えるという証明にはなります。パソコンをどう勉強したらいいかわからないという人にはおススメです。

腰痛で仕事を辞める前に考えよう!労災の問題

実際の所、腰痛と業務の因果関係が明確でないと労災に認定してもらうのは難しいと言われています。

例えば骨折であれば、いつ骨折したか明確ですよね。それが業務時間内や通勤の際に会社や通勤経路で発生した場合は、労災認定されるのですが、腰痛というのは、ほとんどが慢性的なもので、いつからその症状が出たかというのは明確ではありません。そして、慢性的なものは体調管理の範囲と見なされるため、中々認定されにくいそうです。

とはいえ、ただ安静にしていればよくなる事もありますが、そうでない場合は治療を受けなくてはならず、その金額も馬鹿になりません。

ただ労災の請求書というのは労働者が自分で提出するもので、会社が記入する欄もあるのですが、そこはなくても書類の提出はできるそうです。

請求書を出せばすぐに認定されるという訳でなく、労働基準監督署が調査の上、労災と認定されれば保険が給付されます。

検討される方は労災専門の弁護士もいますので、お金はかかりますが一度相談するという方法もあります。

自分の体が一番大事という事を忘れずに

色々仕事を辞める前に考えてほしい事をご説明いたしました。

でも何といっても体が資本ですから、その最大の資本を失う危険があるようなら、その仕事は早く辞めるべきです。

ただ、辞める前に出来るだけ会社の制度は利用した上で辞めた方がいいと思います。
仮に病院で診断してもらった結果、現在の仕事の継続が難しい、休む必要があるという趣旨の診断書がもらえた場合は、辞める前に休職を検討しましょう。

これも会社によりますが、休職期間中は給料を出してくれる会社もあります。これは就業規則に記載がありますので是非確認してください。

また在職期間が1年に足りないと、頼みの綱の失業保険ももらえませんので、もう少しで1年になる人は、有給休暇なども使って在職期間を1年にするように頑張りましょう。

会社を辞めれば、どうしても経済的な問題を抱える事になります。出来るだけ体を休めながら、使える制度は使った上で会社を辞める方がいいと思います。

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